松井証券を検討するときは、NISA・投信を中心に使う場合と、課税口座で日本株を売買する場合を分けると判断しやすくなります。同じ口座でも、使う商品の料金体系や相談先は一律ではありません。
筆者が実際に利用しているのはSBI証券で、松井証券は未使用です。本記事は2026年9月8日に確認した公式情報の比較であり、アプリ操作や問い合わせ対応を体験した評価ではありません。
使い方別に見る、メリットと制約
| 使い方 | 比較しやすい利点 | 先に確認する制約 |
|---|---|---|
| NISAで投信・日米株 | 対象商品の売買手数料が無料 | 信託報酬など別のコストは残る |
| 投信を長く保有 | 銘柄別の残高ポイントを比較できる | 毎月のエントリーと対象ファンドの率を確認 |
| 課税口座で日本株 | 基本体系では1日約定代金50万円まで0円 | 26歳以上は50万円超で手数料が発生 |
| 少額で日本株を買う | 単元株で購入できる金額なら利用可能 | 通常の単元未満株買付はできない |
| サポートを利用 | 操作相談と株の取引相談を使い分けられる | 窓口の対象・予約・受付時間を確認 |

日本株は「買った額」だけで50万円を判定しない
通常のボックスレートは、現物取引と信用取引の1日の約定代金合計で決まります。26歳以上の基本体系は50万円まで0円、50万円超100万円まで1,100円(税込)です。NISA、電話注文、一部取引などは扱いが異なります。
たとえば課税口座で30万円買い、同じ日に別の株を30万円売ると、合計は60万円です。買付30万円だけを見て無料と判断するとずれます。また、25歳以下はボックスレート無料の条件が別に設けられています。年齢条件の終了時期を含め、松井証券の手数料ページで確認してください。
NISAでは日本株・米国株・投信の売買手数料が無料です。ただし投信の信託報酬などまで0円ではなく、NISA手数料の適用範囲を使う商品ごとに確認します。
投信残高ポイントは、最大率ではなく銘柄名で見る
投信残高ポイントは年間最大1%と案内されていますが、すべてのファンドに1%が付くわけではありません。銘柄別の率があり、毎月のエントリーが必要です。
| 仮の年率 | 100万円を1年間保有した単純計算 |
|---|---|
| 0.02% | 200ポイント相当 |
| 0.10% | 1,000ポイント相当 |
| 1.00% | 1万ポイント相当 |
この表は率の差を金額感に直すための仮定です。実際の付与は残高や公式ルールで変わります。商品をポイント率で選び直す前に、同じ保有予定ファンドで他社との差を計算します。対象・銘柄別率は投信残高ポイントの公式案内が確認先です。
1株ずつ買いたい人は、ここで候補を分ける
松井証券では、通常の単元未満株の買付注文はできません。保有する単元未満株の売却や、単元株数へそろえる買増し請求とは区別が必要です。1株ずつ定期的に買うことが目的なら、楽天証券のかぶミニやSBI証券のS株など、対応サービスの対象銘柄・注文時間・費用を比較します。
松井証券の詳細は単元未満株の取引ルールで確認できます。投資信託を少額で買えることと、日本株を1株単位で買えることは別です。
相談窓口は「何を聞くか」で選ぶ
松井証券は操作・手続きのサポートに加え、株の取引相談窓口を案内しています。後者では銘柄の探し方や取引判断に関する相談を扱います。予約・対象内容は公式の相談窓口案内で確認できます。
ただし、相談できることと利益が保証されることは違います。筆者は対応の速さや説明のわかりやすさを実地確認していません。サポートを選ぶ理由にするなら、「自分が困りそうな内容を扱うか」「使える時間帯が合うか」を、格付けや宣伝文句より先に確認してください。
NISA・投信が中心で、銘柄別のポイント条件や相談窓口を使う人には比較する意味があります。一方、課税日本株を大きく売買する人、1株ずつ買いたい人は、手数料と注文制約を先に照合します。2社を併用する場合は、複数口座の役割とNISAの注意点も確認してください。