新NISAの投資信託を選ぶ前に対象商品リストと目論見書で確認したい3つのこと

新NISAの投資信託選びでは、「どの商品が一番よいか」に目が向きやすいです。ただ、我が家のような会社員家庭では、銘柄名より先に確認したいことがあります。

個人投資ウーマン

ランキングで上位の商品なら、そのまま選んでもいいのでしょうか？

個人投資マン

ランキングは参考になりますが、対象商品リストと目論見書までは自分で確認した方が安心です。

確認ポイント1：対象商品リストで制度上の確認をする

金融庁はつみたて投資枠対象商品リストを公開しています。2026年6月16日時点で確認すると、対象商品届出一覧は2026年6月3日が最終更新日でした。

また、資産運用業協会は成長投資枠の対象商品リストを公開しています。2026年6月16日時点では、投資信託（非上場）の対象商品リストは2026年6月15日が最終更新日です。

確認ポイント2：目論見書でコストを見る

資産運用業協会は、投資信託のコストとして、購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料、信託財産留保額などを説明しています。

特に長期で積み立てる場合、信託報酬は保有している間にかかり続けるコストです。同じような指数に連動する投資信託なら、あえてコストが重いものを選ぶ理由があるかは確認したいです。

目論見書で見たい項目

確認ポイント3：そのお金をいつ使うか決める

資産運用業協会は、商品選びのポイントとして、安全性、流動性、収益性を挙げています。これは生活者目線でもかなり大事です。

教育費、車の買い替え、住宅関連費用など、数年以内に使う可能性があるお金までNISAに入れてしまうと、相場が悪いときに売ることになります。

イヌ助

使う時期が近いお金は、投資とは分けておきたいワン。

FAQ

対象商品リストに載っていれば、その商品を選んで大丈夫ですか？

制度上の対象であることと、自分に合うことは別です。コスト、投資対象、値動き、家計との相性を確認する必要があります。

目論見書は全部読まないといけませんか？

最初は、投資対象、信託報酬、購入時手数料、信託財産留保額、換金条件を中心に見るだけでも判断しやすくなります。

数年以内に使うお金もNISAに入れてよいですか？

相場次第で元本割れする可能性があります。近い将来に使うお金は、現金や預金として分けておく方が安心です。

まとめ

新NISAの投資信託を選ぶ前に、まず対象商品リストで制度上の確認をします。次に、目論見書でコストや換金条件を見ます。最後に、そのお金をいつ使う予定なのかを家計ベースで確認します。

人気商品かどうかより、自分の家計で長く続けられるかの方が大事です。制度を使うこと自体を目的にせず、無理のない資産形成の手段として新NISAを使いたいです。