米国株が10％上がっても、円で見た資産が10％増えるとは限りません。為替ヘッジをしない米国株投資では、ドルでの値動きとドル円の動きが重なります。円安で買うか迷うときは、ニュースの印象だけでなく、両方が動いた場合の金額を計算してみましょう。
この記事の前提
1ドル150円は計算を分かりやすくするための仮定です。現在の為替、適正水準、将来予測ではありません。以下は配当・税・売買手数料・為替コストを除き、為替ヘッジなしの米国株を想定します。
円換算の収益率は、足し算ではなく掛け算
円で買って最後に円へ戻す場合、計算の基本は次のとおりです。外貨の値動きが円換算の結果を変える点は、米SECのInvestor.gov「International Investing」でも説明されています。
計算式
円換算の収益率 ＝ （1＋ドル建て株価の騰落率）×（売却時のドル円 ÷ 購入時のドル円）−1
30万円を1ドル150円でドルへ替えると2,000ドルです。株価が10％上がれば2,200ドル。そこから1ドル135円の円高になって円へ戻すと29万7,000円なので、円換算では3,000円、1％のマイナスになります。
「株価が10％上がり、為替が10％円高なら差し引きゼロ」と足し算すると、ここで誤差が出ます。1.1×0.9＝0.99という掛け算になるためです。
30万円を投資した場合の9パターン
| 売却時の為替＼ドル建て株価 | 株価−20％ | 株価変化なし | 株価＋20％ |
|---|---|---|---|
| 1ドル120円（円高） | 19.2万円（−36％） | 24万円（−20％） | 28.8万円（−4％） |
| 1ドル150円（変化なし） | 24万円（−20％） | 30万円（0％） | 36万円（＋20％） |
| 1ドル180円（円安） | 28.8万円（−4％） | 36万円（＋20％） | 43.2万円（＋44％） |
米国株が20％上がっても、150円から120円まで円高になる例では円換算で4％下がります。反対に株価が20％下がっても、180円への円安で円換算の下落が4％にとどまる例もあります。実際に株価と為替が互いを打ち消すとは限らず、両方が不利に動く左上のようなケースも想定します。
株価が20％上がるなら、どこまでの円高で元の金額に戻る？
購入時150円、ドル建てで20％の値上がりという条件なら、150円÷1.2＝125円が税・費用を除いた損益分岐の為替です。125円なら30万円へ戻り、それより円高なら円換算では元本を下回ります。
この計算は「125円まで安全」と予測するものではありません。株価20％上昇を置いた場合にだけ成立します。株価が上がらない、配当や費用がある、買い増して取得為替が複数ある場合は計算が変わります。
円で買う投信なら、為替リスクがないわけではない
| よくある混同 | 実際に分けること |
|---|---|
| 円で買うS&P500投信なら為替と無関係 | 購入通貨が円でも、ヘッジなしで外貨資産を持つ商品は為替の影響を受ける |
| 既にドルを持っているから為替リスクがない | 両替の手間はなくても、円で使うときの価値は為替で変わる |
| ドルで売却しておけば損益は確定しない | 株式の売却損益と、その後持つドルの為替リスクは別の話 |
| 為替ヘッジありならすべてのリスクがなくなる | 為替の影響の低減を目指す仕組みで、株価リスクやヘッジコスト等は残る |
投資信託では目論見書の為替ヘッジ方針を読みます。ドル現金を既に持つ場合も「今からそのドルを株に変えること」と「円へ戻す時期」を別々に判断すると、株価と為替の判断が混ざりにくくなります。
為替を当てる代わりに、今回動かせる3つの条件
- 金額：円で必要な支出と現金の備えを引き、円高と株安が重なった場合の評価減を確認する
- 回数：一時点に資金を集中させたくなければ分割を検討する。ただし有利な為替で買える保証はない
- 資産配分：米国株投信、米国ETF、個別米国株を合算し、外貨資産への偏りを把握する
給与も生活費も円中心の家計では、円で残す金額に意味があります。同時に、海外資産を持つことにも通貨や投資先を分ける役割があります。円安が怖いから全停止、円安が続きそうだから全額投入という二択ではなく、表の損失額を見て保有できる金額を決めます。
買う時期を分ける際のメリットと不利益は一括資金と毎月積立を分ける考え方で確認できます。為替の見通しが外れても生活の支払いを変えずに済むかが、最後の確認点です。
制度・参照情報は2026年9月8日確認。本文の試算は条件を置いた例で、筆者の運用実績や将来の利益を示すものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。
