企業の決算を読み続ける時間を取れないなら、日本株は指数に連動する投信から選ぶ方が役割を決めやすくなります。個別株を加えるのは、その企業を指数より多く持ちたい理由があり、業績を追える場合です。「身近な会社だから」だけで両方を持つと、同じ企業への投資が重なります。
日本株を追加する目的で、選ぶものを分ける
| 自分の目的・状況 | 選ぶもの |
|---|---|
| 日本市場へ広く投資したい。各社の決算を追う時間は取れない | 日本株の指数投信。対象指数と費用を比較する |
| 特定企業の成長や配当に投資したい。決算を継続して読める | 上限を決めて個別株を追加。投信経由の保有分も含める |
| 全世界株投信を持っており、日本株を増やす目的はない | 日本株を追加しない。すでに投信に含まれる日本株で足りるかを見る |
指数投信でも日本市場全体の下落は受けます。省けるのは主に企業の選定・入替えの判断で、値下がりそのものではありません。個別株なら、購入時だけでなく決算や配当方針が変わった後も、持ち続ける理由を確かめる必要があります。

100万円のうち20万円を個別株へ置くと、損失はどう変わる?
日本株に使う100万円を比べます。指数が20%、A社株が50%下落するという計算用の仮定で、相場予測でも「80対20」の推奨でもありません。
| 100万円の置き方 | このケースの損失 |
|---|---|
| 指数投信100万円 | 100万円×20%=20万円 |
| 指数投信80万円+A社株20万円 | 16万円+10万円=26万円 |
差は6万円です。この上乗せ損失を受け入れられないなら、A社へ20万円を配分する案は見送ります。A社が指数を上回る可能性と引き換えに、指数から外れる損益も引き受けるためです。26万円が最大損失という意味ではありません。
A社が指数にも含まれる場合は、直接買った分だけで上限を判定しません。指数内のA社比率を仮に2%とすると、80万円×2%+直接保有20万円=実質21万6,000円。1社の上限を20万円と決めていれば超過です。実際の判断には保有投信の構成比率を使います。
指数を選ぶなら、TOPIXと日経平均の役割もそろえる
TOPIXは浮動株時価総額加重型の指数です。市場で流通する株式の時価総額を反映するため、各社を同じ割合で持つ仕組みではありません。一方、日経平均は東証プライム市場から選んだ225銘柄による株価平均型です。
日本市場へ広く投資する目的ならTOPIXを比較の出発点にし、日経平均の構成を持ちたい理由があるなら日経平均連動型を選ぶ、と分けます。過去に上がった方を選ぶ前に、上位銘柄・業種の偏りと費用を比較してください。両方に重なる企業があるため、2本に増やすだけで分散が2倍になるわけではありません。
配当利回り10%だけでは、個別株を選ぶ理由にならない
| 株価と年間配当予想 | 予想利回り・受取額の変化 |
|---|---|
| 株価2,000円・1株配当100円 | 5% |
| 株価1,000円・1株配当100円 | 10%。利回りは上がっても1株の配当は増えていない |
| 株価1,000円・1株配当50円へ減額 | 5%。1株の配当は半分になる |
高利回りが株価下落によるものなら、配当を支える利益・営業キャッシュフローが悪化していないかを先に見ます。普通配当か記念・特別配当かでも、翌年に期待できる金額は違います。ここを説明できない状態では、利回りの数字だけで個別株を追加しません。予想配当は受取りを保証する数字ではありません。
個別株を加える方針が決まったら、保有理由・1社の上限・売却を再検討する条件を具体例で確認できます。
上限や購入理由がまだ定まらない場合は、買わずに保留した判断も残せます。次に何が分かれば判断を変えるのかまで書いた記録例です。

