クレジットカードのポイント還元率だけで選ぶと損する理由

「対象店で5％」と「普段の買い物で1％」は、そのまま比較できません。普段使う店・高還元の対象店・低還元の支払いを分け、同じ支出で1年間に使えるポイントを比べると、自分に合うカードが分かります。

この記事では、表示5％でも家計全体では0.95％になる例と、楽天カードの支払先によって実質0.7％になる例を計算します。年会費や特典の損益は分け、まず「今の支払いを変えるとポイントがいくら増減するか」を確認しましょう。

表示5％でも、全支出では0.95％になる例

年間支出120万円の架空のカードA・Bを比較します。1ポイント＝1円で使い切り、端数処理・付与上限・年会費はない仮定です。実在カードの商品条件ではありません。

この内訳ではAが年1,320円相当上回ります。しかし対象店を使わず、その12万円も普段の買い物になると、Aは年6,000円相当、Bは年10,080円相当。総支出は同じ120万円でも、Bが年4,080円相当多くなります。

普段の買い物と対象店のどちらを多く使うかで、楽天カードと三井住友カード（NL）の結果も変わります。支出の内訳が分かる方は、月15万円を固定した3ケースと、2枚で分担する条件を確認できます。

内訳がまだ分からない方は、この先の例と記入表で整理できます。対象店の利用を増やして高還元に合わせる必要はありません。

通常の楽天カードでも、スーパーの買い物・東京電力・NTTドコモの対象料金は同じ料率ではありません。以下を毎月払う仮定です。各取引に端数はなく、キャンペーンは含めません。条件は2026年9月15日確認。

1ポイント＝1円相当で使うと、245÷35,000×100＝0.7％です。全部に1％を掛けた350ポイントより月105ポイント、年1,260ポイント少なくなります。公共料金・通信費をすべて同じ料率とせず、カード会社が挙げる対象事業者と照合してください。

今のカードで、この3万5,000円すべてに1％付くなら

ポイントだけを理由に全額を楽天へ移す利点はありません。楽天をほかの買い物に使い、条件のよい手持ちカードへ固定費を残す方法も選べます。

実質還元率の計算式

実際に使えるポイントの円換算額 ÷ 集計したカード支出 × 100。対象外の支出も分母へ残します。ポイントが付く支払いだけを取り出すと、家計全体より高く見えます。

直近3か月など同じ期間の明細を、下の3区分へ当てはめます。低還元の中で料率が違う支払先は、行を分けて計算してください。

3か月分を4倍するのは概算です。年払い、旅行など毎月はない支出を別に加減します。入会特典は継続利用と分け、期間限定ポイントを使い切るための予定外の買い物も利益に含めません。

確認するもの	見積もりが変わる点
対象店・決済方法	商業施設内の店舗などが対象か。スマホタッチ、カード現物、コード決済で条件が違わないか。
低還元・対象外	公共料金・税金・チャージ・積立を通常の買い物に混ぜていないか。
エントリー・上限	月の上限、対象期間、追加契約の条件を満たすか。上限超過分にも高還元を掛けていないか。
交換先・有効期限	自分の使い道で1ポイント何円か。期限までに、予定していた支出で使い切れるか。

同じ店でどのカードでも付く店舗ポイントは、カードを変えて増える分から除きます。買う店そのものを変える場合は、送料を含む価格差も比べてください。