成長投資枠が余っているから、気になる個別株を買ってみたい。その前に決めておきたいのは、銘柄名だけではありません。1社にいくら持つか、その会社が半値になったら資産全体にいくら響くかまで計算すると、買付額を判断しやすくなります。 NISAは利益への税制優遇であり、企業の業績悪化や株価下落を防いでくれる制度ではありません。「非課税だから多めに買う」の前に、金額と保有理由を具体化しましょう。 1社への投資が10%と30%では、同じ下落でも影響が違う 投資資産全体500万円の仮定A:1社へ50万円B:1社へ150万 ...