どうも。社畜です。
サラリーマンに5000円以上の保険は不要。今すぐ保険を見直して固定費を削減しよう。の記事で、基本的にガン保険はいらないと書いていたのですが、決定的な観点を見落としており追記記事です。
前回の記事は男性を対象に書いた記事になっていました。
サラリーマンで男性を想定していましたし、カモにされた後輩も男性です。
女性になると、前提が変わってきます。
先に結論
女性については医療保険等は男性と同様に不要と思ってもらって大丈夫なのですが、ガン保険だけは入っておいた方が絶対にいいです。
というのも、昨今女性特有の癌はかなりの確率でかかる人がいるからです。
そしてこれは男性にも共通するのですが、「定年を迎えて、子供の教育も終わり、家のローンも払い終わる」ということが想定される老後については出費自体が低いため手厚い保障は不要な場合の方が多いです。
まずいのは、現役時代にガンにかかってしまった場合です。
現役時代にかかる癌の種類と確率が女性の方が高いので、ガン保険には入っておいた方がいいという話です。
日本人の二人に一人がガンにかかる時代というのは嘘
誇張するためにあえて「嘘」という言葉を使いましたが、正確性に欠けるというのは事実です。
昨今、日本人の二人に一人が一生のうちにガンにかかると言われていますが、これは高齢者を含めた割合になっており、我々現役世代に絞って言えば確率は圧倒的に下がります。
嘘ではないのですが、平均という言葉の罠に嵌められたような気分になります。
若い女性の14人に1人が乳癌に罹患する
先の話の通り、二人に一人というのはあまり現実的ではないデータということはわかりました。
では現役世代に絞ると癌罹患率はどの様になるのでしょうか。以下、「がんプラス」からの引用です。
乳がんの罹患数は、日本女性の14人に1人といわれています、2017年の全国がん登録による全国がん罹患データによると、新たに約9万1,605人が乳がんと診断され、女性の部位別がんの罹患数では1位で、増加傾向にあります。2019年の調査（人口動態統計による全国がん死亡データ）では、女性のがん死亡数は、1位大腸がん、2位肺がん、3位膵臓がん、4位胃がん、5位乳がんで、罹患数に比べると死亡数は少なくなっています。2009年～2011年の部位別5年相対生存率では、女性の乳がんは92.3％、10年相対生存率(2002～2006年)は79.3％です。男性も乳がんになることがありますが、罹患率は女性の乳がんの1%程度です。
・日本女性の14人中1人
・女性部位別罹患数：1位
・5年相対生存率：92.3%
・10年相対生存率：79.3％発症年齢は、年代でみると40代後半と70代前半の2つのピークがあります。若年性乳がんといわれる35歳未満に発症する患者さんは乳がん全体でみると4.7％と少数ですが、15～39歳の「AYA世代」といわれる若年層のがん罹患率の調査では、30代に発症するがんとして乳がんが1位になっています。
https://cancer.qlife.jp/breast/breast_tips/article4991.html#breastKnowledge2
注目は赤字の箇所です。まとめると
- 乳癌は女性のガンで最多
- 死亡率は低い
- 罹患者は増加傾向にある
- 発症のピークは40代前後でくる
女性は絶対にガン保険に入っておいて！
ということで、ここには死亡保障ではなく生き残る前提で保障を用意しないといけません。
早い段階で罹患し、その後10年近く生存する確率も高いわけですから治療がずっと続くということになります。
高額療養費制度を使ったとしても最大で10万円の支出が10年間続いたら、家計は耐え切れるでしょうか。
さらに通院は基本的に病院の空いている時間ということになりますから、必然的に平日が多くなります。
仕事や家事・育児などがある中で10年間も通院を続けられるでしょうか。
まず切り捨てられるのは仕事になると思います。
国からの手当はもちろん男性と同様にありますが、早く・長くなりやすい乳ガンについては、保険でしっかり備えておいたほうが安心できることは間違いありません。
なぜなら国からの手当は、収入の2/3までしか保証されない上、それは今までの収入を既に下回っています。生活を支えるので精一杯となり、治療費を捻出し続ける余裕なんてないでしょう。
高額療養費制度を使ったとしても最大で10万円の支出が10年間続く可能性がありますからね。
しかもこれは、共働きの場合であり、専業主婦の場合はもっと厳しくなります。
例えば父親の年収が600万円、母親の年収が400万円だった場合に乳ガンに罹患して退職したとすれば、国からの手当で270万円ほどの収入になります。
大抵の家庭では共働きの場合それを前提として家計が組まれています。
家や車のローン返済、貯金や投資への分配、子供の教育費（習い事）などです。
この状況で保障なしで耐え切れるでしょうか。
しかも要注意なのは、手当の金額はボーナスを除外して支給されるということです。
先の計算で、母親の年収400万円にボーナスが60万円含まれていた場合、手当の支給額は340万円の2/3となります。つまり、220万円ほどになります。
60代以降でもう一度ピークが訪れますが、この時は大抵の人が「定年を迎えて、子供の教育も終わり、家のローンも払い終わる」となっているでしょうから、無理して高額な保険料を払う必要は無いと考えても良さそうです。
もう少し具体的な数値データ
ガンに関する情報をもう少し列挙します。
ガンに罹患してから・・・・
- 個人の収入が減った人は57%
- 世帯の収入が減った人は45%
- パートナーの看病等の為に仕事量を減らした父親は57%
これを見ると、父親も家族のケアのために収入を減らすパターンが半分以上あるようです。
女性のガン保険の要否は以下の質問で判断してみてください
- 40歳前後で急に収入が2/3になっても大丈夫
- 治療費が10万円/月が10年続いても耐えられる家計になっている
- 教育費のピーク（大学）が来るタイミングで闘病生活になっても備えられる
この質問に自信を持ってYESと答えられるなら、ガン保険は不要です。
YESでない場合はガン保険に入っておいた方がいいです。
まずは無料相談を気軽にしてみてください。